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離れを増築する前に押さえておきたい基本知識

Takashi Sasaki Takashi Sasaki
Klassieke tuinen van 株式会社 けやき建築設計・欅組 Klassiek
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離れを増築して居住空間の幅を広げたいと考えている方もいらっしゃるでしょう。しかし、母屋を建てる時と同じように、離れの家の増築には様々なルールがあります。そこで今回は、離れを増築する前に押さえておきたい基本知識を紹介していきたいと思います。あらかじめ基本的な事柄を押さえておきながら、建設可能不可能も含めて、それぞれの敷地でどのような建物が建てられるかをある程度把握しておきましょう。

離れとは

離れの意味について、はじめに確認しておきましょう。離れは、「離れ座敷」または「離れ家」という表現もされますが、母屋に対して付属的に建てられる建物になります。もともとは庭の風景を楽しむための機能がありましたが、現代においてはその使い方はもちろんのこと、形や母屋とのつながり方も多様になっています。

写真:笹倉洋平/笹の倉舎


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法律上の離れとは

実際に離れを増築していくには、当然法律に沿って計画・建設していく必要があります。まず、確認しておきたいのが、基本的には1つの敷地内に1つの建物だけしか建てられないことです。この例外となるのが離れの家です。離れの家はあくまで母屋の付属の建物であるため、法律上ではそれをトイレ・台所・浴室のいずれかを欠いていることで、住宅としての機能を果たさない付属的な建物、つまり離れとして同一敷地内に2つの建物が建てられるようになります。

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建ぺい率・容積率の確認

離れの家を建てる前に敷地の建ぺい率と容積率を確認しておきましょう。母屋と離れを同じ敷地に建設する場合、それらの面積の合計で計算されるので、敷地に設定されている建ぺい率や容積率、そして母屋となる既存の建物の建築面積と延べ床面積がわかれば、計画する離れの最大の建築面積と延べ床面積を知ることができます。都市計画の改正によって、建ぺい率や容積率も変わることがあるので、母屋の建設時に余裕を持って建てていても、現在の制限値ではぎりぎりとなっていたり、オーバーしている可能性もあるので、離れの規模だけでなく、建設可能不可能も含めて確認しておきましょう。


建築確認申請必要の有無

Eclectische huizen van homify Eclectisch

離れの家を建設することは、法律上では既存の住宅への増築と考えられます。そうしたことから、基本的に離れの建築に際しては、一般的な住宅の建築と同様に、建築確認申請を自治体に行う必要があります。しかし、増築する建物の床面積が10㎡以下であることに加えて、トイレ・台所・浴室のいずれかを欠いている、さらに敷地が防火地域および準防火地域にない場合は、この建築確認申請を行う必要がありません。つまり、非防火地域に属し、床面積10㎡以下の離れの建築する場合は、確認申請を行わず建てることも可能です。

離れに加えて、母屋も規制を遵守

上記で述べたように、離れの建築は、法律上すでに建てられている建物への増築として扱われます。このことは、離れはもちろんのこと、既に建っている母屋も規制を遵守することが必要であることを意味します。先程の建ぺい率・容積率をはじめ、斜線制限や北側斜線など、現行のあらゆる規制に対してクリアしていかなければなりません。当然、既存の建物を建てた当時はクリアしていても、建築基準法などの改正により、母屋が既存不適格になっている場合は離れの建築時にも注意が必要になるでしょう。

延焼ラインについての考慮

延焼ラインとは、隣地や道路で火災が発生したときに火が燃え移る可能性のある範囲のことを指します。敷地内に複数の建築物があっても、必ず全てに延焼ラインが生じるわけではありません。法律では、複数の建築物の延面積合計が500㎡以内であれば、それらの建築物は一つの建築物とみなすとされており、延焼ラインは生じません。しかしながら、離れの建築の際には、一応気に止めておきたいポイントです。


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母屋と離れの家を繋ぐ通路

法律をクリアする為に、増築ではなく離れの新築として申請し、検査後に渡り廊下を設置するといった方法を耳にします。渡り廊下を設ける際にどおうしてもこの接続部分の壁量が減少します。その際に、母屋及び離れの双方の壁量が不足していないと確認できればクリアできます。離れの建築の際は母屋との行き来する通路や出入り口、動線についても建築家と相談しておきましょう。

まとめ

離れの建築は小規模で手軽に建てられると思っている方も多いかもしれませんが、これまで見てきたように、一般的な住宅を建てる時と同じように、多くの法律や条例に沿って計画・建設していく必要があります。これらの法律や条例は各自治体によって異なってきますし、敷地や既存の建物の状況によっては判断が難しいこともあるでしょう。まずは、専門家に相談して、それぞれの土地でどのような離れが建てられるかなどの検討をしてみるといいでしょう。

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